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住まいづくりの総費用

2018年1月14日「日曜日」更新の日記

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 ゆとりある住まいづくりと切っても切れない関係にあるのが建築費用の問題です。どんなに素晴らしい住まいを建てたとしても、ローンの返済に四苦八苦するようでは楽しい生活を送ることはできません。ましてや、右肩上がりの給料の伸びが期待できないこれからの時代、背伸びをした住宅づくりはローンの返済に行き詰まり、せっかく建てた住宅を手放すことにもなりかねません。  このゆとりある住まいづくりを成功させるポイントになるのが、上手なコストダウンや失敗のない資金計画です。そのためには、基礎知識として住まいづくりの総費用を知っておく必要があります。  住宅メーカーなどから出される建築費用の見積もりで、まず目に付くのが「本体価格」(本体工事費)でしょう。本体価格とは、あらかじめ決められた標準仕様に基づき設備工事も含まれた家そのものをつくるのに必要な費用のことです。  内訳としては、一般的に土台や基礎、柱、梁などの構造体から内装、外装の仕上げ、電気やテレビの配線、分電盤の設置などの電気工事、給排水設備や給湯設備等の屋内給排水工事、さらにはキッチン、浴槽、便器など生活に最低限必要な設備などにかかる費用が含まれています。総費用の中でも占める割合が多く、一般的に総費用のうち約60%が本体価格になります。  ここで注意したいのは、住宅メーカーによって本体価格に含まれている設備内容が異なることです。「カトラン」では、システムキッチンやユニットバス、シャワー付き洗面化粧台、温座付きシャワートイレ、さらには追焚き機能付き給湯機など快適な暮らしに欠かせない設備機器を標準として本体価格に組み込んでいますが、中にはこうした高機能な設備機器はオプションにして本体価格を低く見積もっているケースもあります。  また、実際に家が住めるようになるには、本体工事に加え付帯工事が必要になります。付帯工事は、建物と直接関係のない工事や、敷地などの条件によって工事内容が異なるため本体価格とは別に見積もられることになるものです。  例えば、建物とは直接関係のない付帯工事では、持ち家の建替えや古家付きの土地を取得した場合の解体工事や外構・造園工事などが挙げられます。敷地の条件によって工事内容が異なる付帯工事の例としては、屋外電気工事や屋外給排水工事があり、思わぬ出費になるケースもあります。  屋外給排水では、家の近くまで水道の本管がきているときはわずかな工事費で済みますが、30m、40mと枝管を継ぎ足して本管につながなければならないケースもあります。 この場合は、費用が約50万円にもなります。  さらに、建替えの場合にも注意が必要です。今までの家よりも給水量が増えるので、水道管の口径を22㎜から20㎜に変更する必要があります。やはり本管までの距離が長いと約50~60万円の費用がかかってしまいます。  地盤調査をした後でなければ必要な工事費がわからない基礎・地盤補強工事も、多額になる場合があります。もし地盤が軟弱で補強が必要となった場合、杭打ちなどの補強工事では100万円前後の費用が必要になります。  照明器具やカーテンなども、自分で購入して取り付けることが可能なことから本体価格とは別に見積もられることの多い項目です。  付帯工事費は、プランニングの段階では費用がわからないものが多く、照明器具やカーテンもグレードなどユーザーの好みによって費用がかなり変わってくるため、予算をオーバーしてしまう大きな要因の一つになっています。  本体工事や付帯工事以外にも、さまざまな費用が発生するのが住まいづくりです。建築の許可申請費や地盤調査費といった現場経費から、建物の登記費用、融資関連費用、保証登録料、火災保険料、さらには引越しにかかる経費まで含めると、建築費の15%くらいは見ておきたいものです。  そのほか、上下水道に関わる負担金など建てる地域によって必要な費用が違ってくる項目もあるので、事前に確認しておく必要があります。

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