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アフターサービスがだめならパス

2018年3月24日「土曜日」更新の日記

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 設計・施工部門の体制が整っているか否かと同様、アフターサービス部門が充実しているかどうかもメーカー選びの重要なチェックポイントになります。家は、建てるのも大変ですが、住んでからも何かと故障したり使いづらい箇所が見つかったりで、何事もなく維持していくのは難しいものです。だからこそ、竣工後、あるいは住んでからのアフターサービスをどれだけ親身にやってくれるかで、そのメーカーの家づくりに対する姿勢がわかろうというもの。たとえば、ドアや襖などがスムーズに開け閉めできない、浴室の排水がつまりがち、床がきしむ、雨漏りがするなど、どこかしら具合いが悪くなってさっそくメーカーに連絡してもなかなか来てくれなくて…という不満の声もけっこう少なくないようです。そんなメーカーは当然、パスするべきです。こうした故障をそのままにしておくと、日常の生活に支障をきたすだけでなく、その内容によっては建物全体の寿命を縮める結果にもなりかねません。住宅に関しては税法上、減価償却の耐用年数が次のように決められています。木造が24年(木造モルタル塗りで22年)、鉄骨造が20~30年、鉄筋コンクリート造がいちばん長くて60年、ということになっています。実際は、周辺の環境や土地の特質、気候などによって耐用年数は違ってきますが、保守管理が行き届いていれば建物の寿命は確実に伸びるといってもいいでしょう。ですから、竣工後はもちろん、住んでからも定期的に家全体を点検して不都合なところは補修するのがいちばんなんですが、現状はなかなかそうはいかないようですね。「営業の人は実によくやってくれたけれど、家が完成しちゃったら連絡してもぜんぜんつかまらないの。具合いが悪いところがあるので相談しようと思っているのに…」と嘆く人がいるとしたら、それは連絡する相手が違うのですから営業マンだけが悪いとは言えません。家が完成してお客さんに引き渡されたら、その後のアフターサービスについては営業ではなく別の部門に引き継がれるのです。社内にサービス部門を設けているところもあれば、メーカーの子会社に委託しているところもあり、各社によって違います。だから最初が肝心、候補にあげたいメーカーの家づくりの体制がきちんと整っているかどうか、あらかじめ調べておくことです。また、少なくとも10年以上、建築の実績を積んでいるメーカーであればアフターサービスに関してもある程度安心かな、と思っていいかもしれません。実績のある会社ほど、社会的な責任を果たすべく努力を惜しまないだろうからです。いずれにしろ、アフタ-サービスの担当者の名前と連絡先、竣工後の定期点検などアフターサービスの具体的内容をきちんと確認しておくべきです。

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